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SNSとの正しい付き合い方

SNS探偵の探偵兼広報担当のえみです。

このブログは、インターネット上で起こりうる出来事を徒然書いていくブログです。

今回は引き続き、ソーシャルメディア(SNS)についてお話したいと思います。

前回はソーシャルメディアの利用に関するリスクについてお話をしましたが、
今回はそのようなリスクをいかに減らせるか、ということを徒然なるままお話します。

ソーシャルメディアでのトラブルを防ぐために、従業員のソーシャルメディアの利用を全面的に禁止させたいと言う企業があると聞いたことがありますが、これはナンセンスだなと感じました。
ソーシャルメディアでの発言や行動は、若者を中心に既に日常生活の一部になっており、これを辞めさせることは難しいからです。SNSを利用してる人達にとっては、これは想像しやすいですよね。

そもそも退社後の業務外の時間に、各個人が誰と会っただとか何を食べただとか、テレビのどの番組を見たという個人的な発言を会社が制限する権利があるのか、という指摘もあります。

最近の調査では、
『ソーシャルメディアへのアクセスを禁止する企業に対しては、大学生の半数以上(56%)が就職しないか、就職しても職務規程の隙を突く方法を見つける』(*http://www.cisco.com/web/JP/news/pr/2011/040.html)

といった結果もあり、ソーシャルメディアの禁止は採用活動に打撃を与えるとともに、特に日本においては2ちゃんねるといった匿名掲示板への退避や活性化を招いてしまい、かえってコーポレートリスクを増大させてしまう危険性すらあるのです。
むしろ、公と私の両方の側面を持つソーシャルメディアとうまくつきあっていくことで、従業員の人的ネットワークの形成や人間力アップにつながり、結果として従業員を守り、企業ブランドを守ることにつながっていく、と私は思います。

また、多くの企業担当者は、こうしたソーシャルメディア上での事故・トラブルは若手社員特有のものであると誤解していますが、実際には年配社員のほうが危険だという指摘もあります。携帯電話をスマートフォンに買い替えたのを機会にソーシャルメディアデビューをし、ネットワーク上のコミュニケーションも顔をあわせてのコミュニケーションとまったく同じものだと思い込んで、うっかりと重要な情報を漏らすといった危うい行動はむしろ年配社員の方が懸念されるのです。

Facebookなどの最近のSNSでは、初期登録時に実名での登録を促されるほか、勤務先や出身校などの各種のプライバシー情報を入力させるようになっています。
実はこうした情報は、初期状態ではそのまま知人や外部へ公開され、検索結果に出てきます。公開範囲を制限し、検索対象とさせないためには改めて設定することが必要なのですが、そうした作業を行わず(あるいはそうした作業が必要なことを知らず)に自分のプライバシー情報を垂れ流しにしている利用者は大変多いです。
一度、Facebookで自社名をキーワードに検索を行ってみると良いでしょう。実に多くの社員が無防備に自社名を表示していることに驚くと思います。

現在、私たちSNS探偵はソーシャルメディアに関わるトラブルのコンサルティング事業にも着手しています。調査依頼だけではなく、SNSに関するお問い合わせもお待ちしております。

SNS探偵をよろしくお願いします。

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